岡山県のそもそもの情報

今は夏とですが、秋になれば秋刀魚が美味しく食べられる季節がやってきます。自分は魚のなかでも秋刀魚が一番好きです。塩焼きにしても醤油をかけて食べてもどちらも美味しいです。寿司屋で出される生の秋刀魚に握りは自分的には微妙ですが。焼いた秋刀魚が一番です。秋刀魚一匹でご飯2杯くらいなら軽くいけちゃいます。秋刀魚は骨もありますが他の魚にくらべれば骨は楽に取れるところも良いですね。今から秋に食べる秋刀魚が待ち遠しいです。これからの季節は秋刀魚の刺身が最高ですね。価格が安い上、旨いとあれば酒のツマミに最適です。脂が乗って醤油がギラギラする程、乗りが最高です。ついつい、酒を飲み過ぎてしまいます。
私が子供の頃は秋刀魚と言えば、塩焼き以外は考えられませんでしたが、最近は陸揚げされた翌日には店頭に並ぶ程に流通経路が良くなり、新鮮な刺身を食べる事が出来るようになったのでしょう。大好きな秋刀魚ですので不漁の年は楽しみが減ってしまいますが、今年は沢山食べれるかな。
　川上とも子さん　４１歳（かわかみ・ともこ、本名・倫子＝ともこ＝声優）９日、卵巣がんで死去。告別式は近親者で行う。喪主は母、賤子（しずこ）さん。

　テレビアニメ「少女革命ウテナ」の天上ウテナや「ヒカルの碁」の進藤ヒカル、「ケロロ軍曹」の日向冬樹などの声を担当した。

　高井富子さん　８０歳（たかい・とみこ＝舞踏家）５月２８日、冠状動脈硬化症で死去。告別式は近親者で済ませた。喪主は妹、高橋好子さん。

　１９５０年代から舞踏家の大野一雄と土方巽（ひじかた・たつみ）に師事、２人の関わった公演に出演した。９０年代からは海外でも活動した。

　ソニーの個人情報流出事件で、スペイン警察当局がソニーの「プレイステーション・ネットワーク」に不正侵入に関わったとしてハッカー３人を逮捕したと発表した。米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）が１０日報じた。３人は国際的ハッカー集団「アノニマス」との関連が指摘されている。

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　大阪市の地下鉄事業が平成２２年度決算見通しで、１５年から８年連続の黒字となることが１０日、発表された。ピークだった１４年には約２９３３億円にも積み上がった累積赤字は解消。約１８６億円の剰余金も計上した。市によると、職員数削減や業務の効率化が功を奏したという。

　全国９都市にある公営地下鉄のうち、累積赤字が解消されたのは大阪市営地下鉄が初めて。２２年度予算ベースで大阪市を除いて最も少ない仙台市営地下鉄でも約１０６４億円、最も多い東京都営地下鉄は約４２６３億円の累積赤字がある。

　大阪市交通局によると、地下鉄事業は３年連続で運輸収益の減少が見込まれているものの、人件費を圧縮したほか、借金にあたる企業債残高も減少させたことで支払利息などを抑え、経常損益は約２４６億円の黒字となった。

　２２年度からは、バス事業の赤字補填（ほてん）のため、地下鉄事業からの繰り入れも実施。地下鉄とバスが連結して運行されている路線の補填分としてとして約３０億円が繰り入れられたが、バス事業の経常損益はマイナス２４億円で、昭和５８年以来２８年連続の赤字となった。

　この日は、このほかの公営・準公営企業会計の決算見込みも発表。市民病院事業会計では、入院収益の増加などに伴い、４５年ぶりに当年度損益が黒字となるなど、収支改善が図られたという。また、水道事業、工業用水道事業、下水道事業も黒字計上を見込む。

　一方、土地売却が不調だった港営事業会計は経常損益で約１３億円の赤字、中央卸売市場事業会計も約６億円の赤字となる見通し。

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　大阪府の橋下徹知事は10日、関西電力が今夏の電力不足に備え、管内の全顧客に15％程度の節電を要請すると発表したことについて「これまで関電は、電力問題は国策だから知事は口を出すなというスタンスだったので、今回の件も好きなようにやってください。協力はしません」と突き放した。府庁内で記者団の質問に答えた。
　橋下知事は福島第1原発の事故を踏まえ、原発の新規建設や稼働期間延長は避けるべきだとする「脱原発」論を、4月末から展開。家庭やオフィスでの節電の必要性を訴えていた。　

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　政府は、電力危機の回避に不可欠な定期検査終了後の原発の再稼働に向けた道筋をつけられないでいる。海江田万里経済産業相は１０日、菅直人首相が立地自治体を訪れて再稼働を要請することも検討していることを明らかにした。ただ、菅首相が明確な根拠を示さずに浜岡原発を停止させたことが、自治体側の不信の原因となっており、「張本人が説得しても火に油を注ぐだけ」（電力業界関係者）との声も出ている。

　海江田経産相は、「地元自治体、とりわけ県知事に理解してもらうことが大事な要素となっている。どういう形で政府が後押しをすればよいかを（首相と）話している」と語った。

　本来、経済産業省原子力安全・保安院の了承を得れば定検後の再稼働は可能で、地元自治体の同意を得る法的手続きは必要ない。

　だが、電力各社は、「重大事故が起きた場合、地元と協議する」などの協定を結んでおり、他社の事故でも地元の不安が大きいことから、同意を前提とせざるを得ない状況にある。

　保安院は福島第１原発事故後に指示した緊急対策について、立ち入り検査で「安全性に問題はない」と確認。さらに７日には国際原子力機関（ＩＡＥＡ）への報告書に基づき、５項目の追加対策を要請した。

　政府は、こうした対策の実施で地元の理解を得たい考えだが、「津波対策に偏っており、地震の揺れについては不安が残る」（西川一誠福井県知事）などと、難色を示している。

　菅首相が他の原発と同様の対策を実施した浜岡原発だけを停止させたことに対し、政府内にも「世論の受けを狙った代償として電力危機を拡大させた」との批判が強い。自治体側には「国全体のエネルギー政策に関わる最終判断を地方に丸投げしている」との不満がある。明確な安全基準を示し、国の責任で再稼働を促す取り組みが急務だ。いつものラブサーチ、にも対応

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