岡山県のそもそもの情報

カイトサーフィンとは、カイトボードというスポーツの競技種目である。
カイトボードというのは、専用のカイト（凧）を使用し、ボードに乗って水上を滑走するウォータースポーツである。
カイトのコントロールバーを手で操作しながら、足でボードを操作をして、風の力を利用して滑走します。
風を利用する事から、ウィンドーサーフィンと同様の気候条件で楽しむ事が出来るが、同じ領域でプレイする際は、ウィンドーサーフィンに優先権があるので、注意が必要である。友人がカイトサーフィンにハマっているらしく、いっしょにチャレンジしてみないかと誘いを受けた。しかし、私は即座に断わった。私は海が嫌いだし、それに何よりも高いところが苦手だったからだ。友人は、そんな私を無視するかのように、休日に私を迎えにきた。私は車の助手席に乗せられ、海まで連れていかれることになった。友人は、水を得た魚のように、海ではしゃいでいた。私は友人がカイトサーフィンに興じるのをながめていたが、まったく楽しめなかった。
　安部兼章氏　５７歳（あべ・けんしょう＝ファッションデザイナー）６月２５日、肺炎で死去。葬儀は近親者で済ませた。喪主は妻、恵子さん。

　サッカーＪリーグの清水エスパルスのユニホームや企業の制服デザインを手がけた。

　関西電力の節電要請に懐疑的な大阪府の橋下徹知事は１日、府が企業約２千社に向けて発行している同日付のメールマガジンにメッセージを寄せ、「産業分野においては、事業活動に影響を及ぼすような節電はお願いしません」と“反節電”を呼びかけた。

　メッセージで橋下知事は、夏場のピークカットの重要性を訴えた上で、電力供給が逼迫（ひっぱく）する緊急時には「家庭やオフィスでクーラーを切ってくださいといった呼びかけを行う」とし、産業界への影響を最小限にとどめる考えを示した。

　橋下知事は同日、記者団に「中小企業の皆さんは、関電が言っているような節電はやらなくていい。ピーク時は家庭、オフィスのエアコンで対応する」と述べた。

【関連記事】
橋下知事「霊感商法の経産省、やらせ　佐賀知事も」
橋下知事「独裁必要」発言に市長絶句
大阪府議ＯＢ、橋下知事に注文「見過ごせない」
橋下知事は２２５万円…大阪府などでボーナス
大阪市議の隠れたベストセラーは“維新本”
地デジ完全移行まで残り１カ月を切った　現状と、移行の先に見えるものとは


　消費者庁は、熱量やナトリウムなど食品の栄養成分表示を義務化する方針を固めた。

　栄養バランスのとれた食生活を送るため、商品を選択しやすくすることなどが目的だ。同庁は来年度にも法整備に着手する。トランス脂肪酸などの表示は引き続き検討する。

　栄養成分の表示は現在、基本的には事業者が任意に行っている。健康増進法で基準が定められているのは、商品に「脂肪３０％カット」「カルシウムたっぷり」といった強調表示などをする場合。その成分の含有量を表示するとともに、〈１〉エネルギー（熱量）〈２〉たんぱく質〈３〉脂質〈４〉炭水化物〈５〉ナトリウム――の５項目の含有量をこの順番で表示しなければならない。

　同庁はまず、熱量などの５項目の含有量の表示を、原則としてすべての食品に義務づける。ただ、表示する際の優先度を見直し、ナトリウムを２番目に表示することを検討している＝表参照＝。日本人は世界の中でも塩分などからのナトリウムの摂取量が多く、それが脳血管疾患のリスクと関係しているとのデータもあるからだ。

　過剰摂取すると心疾患のリスクを高める「トランス脂肪酸」や「飽和脂肪酸」、「食物繊維」や「糖類」などの成分の義務化については、引き続き検討する。

　また、含有量と表示の誤差の許容範囲や、チェックのあり方など具体的な取り組みについても議論する。

　同庁は昨年１１月、関東地方の大手スーパー３店舗で６３３食品を調査した。８２％の商品にこの５項目の表示があった。ただ、食品の業界団体などは、「義務化となれば中小企業にとっては負担も大きい。成分の含有量を分析するのにコストもかかる」と困惑している。

　消費者団体「主婦連合会」（東京）事務局長の佐野真理子さんは、「栄養成分の含有量は、商品を選ぶ際にとても重要な要素。事業者は、消費者に分かりやすく表示をするよう工夫してほしい」と話す。

　海外では、健康志向の高まりなどから、米国やカナダ、中国、韓国など、栄養成分表示を義務化する国が増加している。同庁では昨年１２月から、学識経験者や業界関係者による検討会を開き、表示のあり方について話し合ってきた。

【関連記事】
野菜加え、栄養バランス
野菜や海藻類　最初に食べる
低カロリーメニュー広がる
抵抗力高める栄養素摂取
おやつで栄養補給


　関西電力からの「１５％節電」要請で７月１日から近畿各地で本格化する節電対策。各自治体も知恵を絞るが、大阪府と奈良県、４政令市は、本庁舎などの電気を関電から購入しておらず、節電には直接結びつかないことがわかった。

　停電危機の打開策として大阪府の橋下徹知事が打ち出した「エアコン停止作戦」にも貢献できないという。節電に取り組む各自治体は「あくまで住民への啓発が目的」と強調するが、職員からは「効果がないと思うとむなしい」とのぼやきも漏れる。

　２０００年の電力自由化に伴い、電力会社以外の事業者も市場参入が可能になった。これを受け、近畿では、２府県と大阪、京都、神戸、堺の４政令市が、大阪ガスなどが出資する電力小売会社「エネット」（本社・東京都）と契約し、本庁舎や分庁舎などの電気を調達している。