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フリッターとは、ラテン語の揚げ物を意味する言葉である。
日本のてんぷらにも似ているが、小麦粉の衣に牛乳を加え、甘味を加える、てんぷらの衣のように、衣は硬くなくふんわりしているのが、てんぷらとの違いである。
作り方は、固く泡立てた卵に粉類を混ぜ合わせ、牛乳などの水分で伸ばし、下処理した食材を入れ、160℃から180℃の油で揚げる。
食材は、フルーツや甘い穀物が使用され、衣も甘い事から、おかずというよりもお菓子に近いものである。きっかけは実家に帰った時にバナナフリッターズという期間限定の声優ユニットのCDを見つけたことだ。フリッターはてんぷらみたいなものであることは知っていたが、実際に作るのは初めて。しかもバナナという甘いものを食材にしているので実際どうなるのか期待と不安が入り混じっていた。レシピは様々あったが、どれもものすごく甘そうだったので、一番シンプルな衣をつけるだけにしてみた。バナナは薄めに斜め切りして、いざ油へ投入。数分でフリッターの完成となったのだが、食べてみての感想は、バナナだ。間違いなくバナナだ。やはりいろいろアレンジした方がよいように思った。次は一味加えて作ってみようと思う。
スーパージュニアのメンバーのリョウクが１８０度変わった姿で目を引いた。

スーパージュニアは２５日、公式ホームページを通じ破格の変身を遂げたリョウクのティーザーイメージを公開した。リョウクはビビッドカラーのファッションスタイルと独特の小道具を活用しファンキーな魅力で風変わりな姿を披露した。特に赤いジャケットと対照的なタイトな黄色いズボンが目につく。ズボンに付けられた羽毛はエルビス・プレスリーを連想させる。　

スーパージュニアは２０日から新しいアルバムのコンセプトに変身したメンバー別のティーザーイメージを公開しており、来月３日には第５集アルバムをリリースする。

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　【ワシントン＝黒瀬悦成】オバマ米大統領は２５日、初の「国際組織犯罪に関する戦略」を発表するとともに、日本の「ヤクザ（暴力団）」を、薬物取引や人身売買に関与する「国境横断的犯罪組織」に指定して金融制裁を科す大統領令に署名した。

　これにより、米国内にある日本の暴力団組織の資産は凍結される。また、米国の個人や団体が日本の暴力団と取引を行うことは禁止される。

　大統領令では個別の暴力団名などは挙げられていないが、米財務省は、「ヤクザ」の人数は２００８年現在約８万人としている。同省は、ヤクザが覚醒剤を中心とする薬物取引を主要な収入源としていると指摘。東アジア諸国の犯罪組織と連携して武器密輸や売春、人身売買などの犯罪行為を行っているほか、隠れみのとなるダミー企業を使って建設・不動産・金融業などに進出して不法収益を上げる「知能犯罪」を展開し、米国内でも薬物密売や資金洗浄に関与している、とした。

　【ワシントン海保真人】オバマ米大統領は２５日、国境を超えた犯罪組織の脅威が深刻になっているとして、日本の「ヤクザ」を含む世界の４団体を対象に米国内での資産凍結など経済制裁を科す大統領令を発動した。国務省によると、日本の暴力団がこの種の経済制裁対象に指定されたのは初めて。

　大統領は多国籍の犯罪組織が国際経済秩序を脅かし、米国の経済や国家安全保障に対する脅威になっていると指摘。新たな対抗戦略として、米国管轄下にある関連資産を凍結し、米国の団体・個人にも取引を禁じるなどの制裁を科した。

　ヤクザは「ＹＡＫＵＺＡ（別名・暴力団、極道）」と表記されている。財務省は発表で、ヤクザの構成員が０８年に８万人を超え、麻薬取引や売春、人身売買のほか、フロント企業を使って違法な利益を上げていると説明。世界で活動し、米国では麻薬取引とマネーロンダリング（資金洗浄）にかかわっていると指摘した。個々の組織名は挙げていない。

　制裁対象にはほかに、イタリアのナポリを拠点とするマフィア組織「カモッラ」▽メキシコの麻薬密売・武装組織「ロス・セタス」▽旧ソ連圏を拠点とする犯罪組織「ブラザーズ・サークル」−−が指定された。

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　浙江省温州市で23日に発生した高速鉄道列車追突事故の犠牲者遺族らが25日夜、温州市庁舎前に集まり、事故原因の説明を求める抗議を行った。鳳凰網が伝えた。

　市庁舎入り口前に集まったのは、列車事故の犠牲者遺族ら100名あまり。遺族らは当初中国政府・鉄道部へ要求を伝えるよう市に求めたが、対応者が誰も出て来なかったためにその場に座り込んでデモを続けた。その後区役所の職員が対応に当たったが遺族らの不満は収まらず、付近の道路をふさいで抗議を続けた。

　その後市の役員と鉄道部関係者が現れて遺族らと話し合いを持った。遺族代表によると、犠牲者の遺体整理、それぞれの家庭の習慣に合わせた葬儀の実施、市や鉄道部との対話継続という3つの要求が受け入れられたという。

　遺族らの抗議については香港メディアが報じているのみで、中国内地では一部メディアが転載した以外はほぼ報じていない。（編集担当：柳川俊之）

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